昔は、全社員に名刺を持たせるのが理想とされていました。名刺を持たせることで意識が高まると言われていました。

実際に名刺を使わない方でも入社時に名刺をいただければ帰属意識は高まるでしょう。しかし、中小企業の場合、コスト面のことも考えないといけません。ほとんどの企業が、名刺交換する機会のある人にしか渡していません。でもそれが普通だと思います。

今の時代、名刺を持たせたからと言って意識が変わるとも思えないのですが・・・

逆に名札は絶対に必要です。全社員に着用を義務付けないといけません。着用せずに仕事をするということだけは注意して下さい。たかが名札くらいと思うかもしれませんが、それがマナー教育の第一歩です。

レベルの高くない従業員を育てるためには、まず名札の着用を義務付け、教え続けることです。そのことで会社とは何か、店とは何かと言うことを教え込むことです。

名札や名刺でなくても良いです。会社とは何か、愛社精神を高め、自分の会社なんだという気持ちを持ってもらうことです。

他人事のようになっていませんか？
やってもやらなくても別に関係ないという雰囲気はないですか？
会社の事に興味のない方はいませんか？

業績が悪くなってくると、何としてでもやるぞぉという人よりも離れて行く人が多くなってきます。

そのままほおっておくと、取り返しがつかなくなります。離れた心を元に戻すのはたいへんなことです。

やはり何らかの形で意識を変える工夫が必要なようです。
それとマナーが崩れないように日々、上長の方が厳しく指導することです。

名札が付いている人や付いていない人がいる会社を見ると、将来が不安になってきます。

何事も徹底を図ることが基本です。名札の着用一つ出来ていないのなら、徹底化は難しいのでは？

従業員数が多くなったから着用率が低くなるということはないです。大手企業や上場企業ほど出来ています。従業員数が多くなったからというのは言い訳に過ぎません。

もう一度、名札や名刺のあり方を考え直されてはいかがでしょうか？

怒鳴りたくなる時がしばしば。
若手の方ほど、設営や準備などもあり、早めに参加し、前から座って欲しいです。当てられると嫌だから後ろの方に隠れて座ろうという方が多くなると会社としてはやはり危険です。

時折、幹部の方からは、会議・ミーティングに参加しない者は、給与カットだ！という意見が出てきます。

でも真摯に考えてみると、若手が会議を嫌がる理由は何なのでしょうか？

まず第一に考えられるのは、その若手社員が教育されていないということです。教えていない上司の責任です。上司の方が席を立つ時に無理矢理にでも一緒に連れてくれば良いのではないでしょうか。

また会議の内容自体にも問題があるのかもしれません。若手社員が興味を引いたりモチベーションが上がる内容になっていますでしょうか？一方的な報告、連絡のようなスタイルになっていると聞いているだけになります。

会議に参加すると美味しいネタが転がっていると思えば参加する姿勢も変わってくるのではと思います。

いつも叱られ、怒鳴られてばかりでは足は遠のくでしょう。
褒めてあげる、認めてあげる場も大切だと思います。それに彼らの意見を聞く場や発表会も良いかもしれません。

これっ！と言った正解はないと思いますが、やり方や内容を変えて、少しでも自主的に早く出席する癖付けを付けることです。何か学校のようですが、これが業績不振企業の実態です。

言葉は悪いかもしれませんが、学校以下の場合もあります。上司が揃ってから遅刻をして若手社員が無言で入って来る。

このような状況を見ていると、この若手だけでなく上司がしっかりしていないからだというのがよくわかります。だから管理職研修が人気なのでしょう。

何度言っても変わらない。と愚痴をこぼされる上司の方がおられますが、子供と同じで、一緒に何かをしてあげるというスタンスが必要なのではと思います。

一度若手社員の目線に落とし、話を聞いてあげる場も作られてはと思います。
コミュニケーション不足も要因の一つです。

なかなか難しい時代になりました。
会議やミーティングの内容ではなく、どうやって参加させるか？

頭の痛い悩みがどの会社でも増えているようです。

大きな販促費をかけても反響率が上がるかどうかは別問題です。企画会社は、大きな販促を数個提案されるのが普通でしょう。

しかし、Web上では露出している数が大切だと思います。確率論の世界に近いと思います。

一時的に、反響率を上げる方法としては良くても継続的に上げることも財産となることもない場合があります。

露出する数を上げると言うと否定的な意見が返ってくることが多いですが、これが基本的に一番大事なことだと思います。

大手がやらないことを、地道にコツコツとやることです。
それも3年は続けないと・・・

1カ所に大きなコストを掛けるのではなく、同じコストやそれ以下で、露出数を高めることです。

1万件のメールアドレスを取得したいのであれば、100か所以上の何らかのサイトへ登録する必要があると思います。

毎日毎日ひたすら登録を繰り返す。
地道な作業ですが、それが成果を生む可能性を高くするかもしれません。

予算を気にする以上に、今現在の露出度はどのくらいでしょうか？
ホームページの完成度よりも露出度です。いくら見栄えの良いホームページを作ったりコンテンツを考えても、Web上ではそれは１つでしかないです。

日々、Web上にはあらゆるものが作られています。そのため、日々更新するか、新たな物を立ち上げて行かないと、遅れて行きます。SEO対策も大事ですが、確率論的に引っ掛かりやすいように仕掛けることも大事です。

無料で登録できるもの作成できるものから始め、徐々にコストのかかるものへと手を伸ばして行き、数を増やすことです。また、相互リンクなども積極的に仕掛ける必要があります。

じっとしていては反響率は上がりません。コンテンツを強化してもそれは実店舗における看板を新しくしたのと同じで売上には直接影響しません。

Web上では数の論理が優先されます。
一つでも多くいろんなサイトを立ち上げられてはと思います。

会議になると当然、下からの意見が集まってきます。
しかし、会社側の視点でチェック判断する必要がありそうです。

一見良い意見のように見えるものでも実は自分たちが楽になるだけではと思うものがあります。

自分たちが楽になるための提案をしてもらっては困ります。もっとはっきり言いますと、そのような意見を会議の俎上に挙げられても困るのです。

ピシャッとその意見はダメですと言って欲しいです。お客様や経営という視点になっておらず、得するのは自分たちというのでは、上に挙げることができません。

売上や利益が少しでもプラスになることを意見として聞いて下さい。それ以外は却下です。何でも意見を下さいと言っているとこのようなことが起こります。

ということは従業員の方が悪いというより、担当者の力量に問題がありそうです。会社の方向性や視点を理解していない従業員を育てた自分が悪いのではと思います。

従業員の意見をすべて聞いていると会社は潰れます。何でも言えば実現すると思われるとたいへんです。

面倒くさくてもそれが会社にとって売上を上げるためなら協力すべきです。やり方自体を検討しませんかとは誰も言っていないはず。

もしどうしてもその意見を通したいなら、売上や業績を上げてからです。それも売上や業績を上げ続けることが前提での改善です。決して従業員が楽になるために改善はしません。

だから従業員から意見を聞く場合は、業績が上がっていることが条件のように思います。業績が悪いから何か少しでもヒントがないかと聞いてみても暇な状態からは何も出てこないです。

アイデアは忙しい時に出てきます。理由は簡単、工夫して仕事をしないとこなせないからです。

だから中間管理職の方は、自分の会社側の判断でまず、取捨選択して下さい。
その上で、会社として検討した方が良いものだけ会社に挙げて欲しいです。

現場の声とは、楽になることではなく、少しでも業績を上げるためのアイデアのことであることをもう一度伝えることが必要な気がします。

社内制作される会社が多くなっています。
経費削減のためには良い取り組みではと思います。
ところが最近、逆の現象が起こってきています。担当者の方が良いものを作り過ぎているのです。

どういうことかと言いますと、社内制作のものはスピードが要求されます。すぐにでも欲しいから外注せずに、自分たちで作って利用したいはずです。それが凝ったものを作りだすと時間がかかります。

印刷屋さんでもチラシ作成会社でもないはずです。仕事というのは何かということを教えてあげる必要があります。

凝ってしまうと、今の出来が100点だったとすると、今度は120点くらいの出来のものを作ろうとされます。それがだんだんエスカレートしてきます。期限よりも作品の状態が大事になります。

そうするといつまで経っても出来上がってこないことになります。大事なのは、仕事なので、要求されているレベルがどの程度のものなのかを把握して仕事をすることです。

200点の出来のものを要求されている訳ではないと思います。お客様に出したり、見ていただいたりして大丈夫なレベルで留めておくことも必要です。実は、それがプロの仕事です。

自分に要求されているものは何なのかを理解することが大事です。
本人は、必死で良いものを作ろうとされていますから気付かない場合が多いです。部門長の言うことも聞かないのでは・・・

社長自らが担当者の方に、仕事とは何かを教えてあげる必要があるように思います。

自分の技術や能力を高めるのも大事ですが、会社の中での仕事というものは何かを伝えていかないと暴走する社員がいるようです。

早めに歯止めをかけた方が良いです。そのような状態ならお金が少々かかっても外注にして、他の仕事をしてもらった方が利益が出るかもしれません。

システムを組む訳でもないならネット専属担当者というのは必要でしょうか？
各部門ごとに簡単なものなら作れるはず。

後は社長の判断次第！
会社の本来のあるべき姿と違った方向に進まないように、若手のやる気を削がないように上手に舵を取る必要がありそうです。

販促技術を磨き込み、力を入れるとどこまで業績が回復するか、あるいは向上するか？

業績がやや下がったくらいの時はまだマーケティング技術の向上で十分補えると思います。しかし、少々の収益改善では、根本的な解決策にならない場合もあります。自社の置かれている状況を認識する必要があると思います。

業績が芳しくなくなると、営業に力を入れたり、特にマーケティング技術の向上を図ろうとされます。間違いではないですが、業績悪化の度合いをまず分析することです。

大きな負債を抱えていると少々利益が出たくらいでは、追いつかないでしょう。営業が弱かったから業績が悪化したのではなく、ビジネスモデル自体どこか不備があったと考えるべきです。

マーケティング技術については、皆楽しくてどんどんハマっていきます。しかし、マーケティングと経営は別物です。それをごっちゃにして考えないことです。

だからマーケティング技術向上で解決できる範囲は自ずと限定化されてきます。そのことを認識の上で実行されることをおすすめします。

経営の問題とマーケティングの問題を取り違えないことです。少しでも業績が悪くなるとマーケティングに目を向ける癖が付いていませんか？大事なのはもっと大きな目で見ることです。

付け焼刃的な対処療法では、また同じ局面が必ず来ます。100年に一度の大不況というのは、経営そのもののあり方を問われているのだとも思います。思い切って大きく舵を切ることも必要かもしれません。

過去の延長線上に未来はないです。
それもマーケティング手法やノウハウのことではないです。経営のあり方、ビジネスモデル自体の変化が要求されているということです。

マーケティング技術の向上は常に図らないといけませんが、その先にあるものを見据えて取り組まれてはと思います。

新しいマーケティング手法に目が行くのはわかります。同様に会社をデザインし直すことも必ずお考えになって下さい。

誰が誰を教えるのか？
組織図はあっても個々の教育がどのように行われるべきなのか決まっていない場合があります。特にパートさんの教育はどなたがなさっておられますか？

現場の問題にぶち当たるといつもこのことがクローズアップされてきます。教えていなかったから起こる問題、そういうのが多いです。

細部に至るまで誰が誰を教えるのか決める必要がありそうです。
特に組織図に載っていない人の管理をしっかりと行うことです。

例えば、組織図にパートさんの名前まで入っていますでしょうか？普通は正社員の方の名前までしか記入されていません。ところがパート・アルバイト比率が高い会社がそれでは組織図の意味がなくなってきます。

入れ替わりが頻繁にあっても毎月組織図は出した方が良いと思います。組織図が会社の現状です。それをつかんでいないとなると問題です。

さらにそこから、教育体系へと落とし込む作業が大事です。
どんなことを教え、どのような会議・ミーティングを行うのか、それが決まっていないと組織的な運営は難しくなります。

組織が大きくなってくると、パートさんの教育のあり方が業績に大きく影響してきます。

作業を覚えてもらう、仕事を覚えてもらう以上に、自社の従業員としてのあるべき姿をしっかりと教え込むことが大切です。

それを教えることができる人が、管理職です。会社側の視点に立って、話をすることができる人です。

どうも作業しか教えていない職場が多いように思います。パートさんを教育する場を設けることが企業活性化につながるのではと感じています。

組織図の末端は、毎月変更があるのが当たり前。だったら毎月、精査して組織図を出してみられてはいかがでしょうか？

入社年月日、生年月日、年齢、勤続年数、居住地、役職、等級などすべての情報が折り込まれた組織図が大事です。

是非、パートさんの情報も加えて下さい。