以前もブログで書いたが、人間から食欲が消えないのと同じで店舗が存在する以上「店舗集客アップ」のニーズは無くならない。

Ⅰ：不変の売上計算式

　売上＝客数×客単価（つまり客数を上げれば売上は上がる）

　客数＝新規顧客＋固定客（新規顧客の獲得手段とリピーターの獲得手段が有れば客数は必ず増える）

Ⅱ：新規顧客獲得手段

　現代の店舗の商圏は立地にもよるが都市及び都市近郊でザーッと、店舗を中心として半径５００メートルと言ったとこでしょう。店舗を経営する場合その半径５００メートルに何人の人口（昼間人口＋夜間人口）を背負っているかで売上はほぼ決まります。「商圏人口」はそれほど重要な要素です。

昼間人口とは、都心部等で、そこに住んではいないが「勤務先がある」とか「学校がある」とかの理由で昼間にその地域にいる人口の事。

夜間人口とは、そこに居住し、まさに生活の拠点となる住居を構えている人口の事。

両社に共通して言えることは、ほぼ毎日その場所に（いずれかの時間帯に居る）と言う事です。店舗側とすれば大きく分けてこの２つのターケットに対して店舗集客アップに効果的なプロモーションをしかければならないと言う事です。ＰＣ及び携帯を対象としたフラッシュマーケティングは１回限りのお客様になる事が多いのです。（クーポンの配布範囲が広いので、大幅な値引きをして「やっと来てもらう」って感じ・・・）・当然、店舗側の費用負担も大きく、長続きしないケースが多い。

デジタルサイネージ（電子看板・デジタルサイン）は、今まさに店舗の前を通行している顧客を対象にしているので、昼間にしろ夜間にしろほぼ毎日その場所に（いずれかの時間帯に居る）人にプロモーションできる大きなメリットがあります。これがＷｅｂマーケティングではできないデジタルサイネージ（電子看板・デジタルサイン）の最大の魅力です。デジタルサイネージ（電子看板・デジタルサイン）は、ほぼ毎日その場所に居る人を対象としているのでリピーター（固定客）になっていただける可能性が大きい有効な集客ツールです。

Ⅲ：デジタルサイネージ（電子看板・デジタルサイン）の導入障壁

店舗集客アップを目的としたデジタルサイネージ（電子看板・デジタルサイン）は通行人を対象とするので当然屋外機が必要です。デジタルサイネージ（電子看板・デジタルサイン）の中心部品となる、「液晶」の性質上画面サイズが大きくなる程、動作保証温度が狭くなる性質がある。現在の技術で屋外器として使用できるサイズはせいぜい２１インチ程度が限度と筆者は考えます。それ以上の大きさの屋外型デジタルサイネージはエアコン搭載型以外は黒化現象の出現（立つ場の気温の上昇によって液晶画面が黒く変色して見えなくなる事）を疑ってかかった方が良い。液晶を屋外に出すにはそれなりのコストがかかりますので店舗側の負担も少なくない。当然に導入店舗も「イニシャルコスト」を押さえたいと言うニーズが有る。そこでデジタルサイネージ（電子看板）のレンタル事業の可能性が大きくなります。つまりイニシャツコストを０円で投入して頂けるビジネスモデルにするのです。

Ⅳ：ＬＥＤ照明のレンタル導入による電気代の削減によってデジタルサイネージ（電子看板）の導入費用を捻出する方法

店舗の規模にもよりますが、現在ハロゲンランプを使用している店舗であれば、そのランプをＬＥ照明（ハロゲン代替）に替えるだけで電気代が１/１０から１/６程度・平均で約１/８程度と大幅に削減できるのでデジタルサイネージ（電子看板）のレンタル代金が十分に捻出できるのです。電気代８０％の削減ですから１５％の政府目標を大きく上回ります。かつ、デジタルサイネージ（電子看板）の消費電力は小型の屋外機（バックライトにＬＥＤを使っている製品）であればトイレの電球１個分程度のですのでもともと節電看板なのです。

もちろん、ＬＥＤ照明もレンタル導入ができますので、照明のレンタル費用及びデジタルサイネージ（電子看板）のレンタル費用は削減した電気代の範囲で賄えるケースも多いのです。ハロゲンランプの使用灯数と店舗の営業所間が分かれば簡単に算出できます。

デジタルサイネージレンタル事業（電子看板・デジタルサイン）とＬＥＤレンタル事業の組み合わせは店舗にとって非常に魅力的なビジネスモデルなのです。

【集客王】

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集客ドットコム株式会社

代表取締役　寺野　文成