前回のサブジェクテリア（主体商圏）に対して、実際に顧客アンケートなどで
調査した結果得られる商圏は、オブジェクテリア（対象商圏）と呼んで区別します。
たいていの場合、オブジェクテリアはサブジェクテリアよりも小さくなる傾向にあります。
これは、商圏内の競合店や自店舗の活動制限などに起因するものです。
こうしたことが見られる場合、「商圏制約が起きている」といいます。
衝動来店よりも目的来店を主眼としている業種業態（コンビニなど）には、
この商圏制約が強く現れるので、「競合分断」と表現することもあります。

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