重回帰分析の精度は、「重相関係数」で表現され、相関分析での「相関係数」と
同じように１に近いほど精度が高いとされています。
しかし、売上予測に重回帰分析を使う場合、正確なデータを集め、正しい分析を
行えば、重相関係数は０．８〜０．８５の値を得ることができます。
０．６〜０．７ならば、データや分析が不足しています。
逆に、０．９を超えるのは、サンプルが少ないか、誤った分析をしていることが
大きな原因です。
経験的には、サンプル数５０店舗以上で、０．８程度の重相関係数をもった
売上予測方程式ならば、実戦的にほぼ９０％以上の精度で売上予測ができます。
０．８未満でも、０．９を超えても、実戦的に役立ちません。

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売上げと相関関係が高い幾つかの指標を組み合わせ、売上予測をする
ことができます。この組み合わせを見つけるには、重回帰分析といわれる
統計手法を用いますが、今では、その計算ソフトが、マイクロソフト社の
表計算ソフト「エクセル」に標準装備されています。これを用いると、
さまざまな立地指数の中からベストの組み合わせを見つけることができます。
ただし、どういった指標を見つけることができるか、それらの指標をどうやって
数値化するか、基準をどうするかは示してくれないので、これは分析者の能力
いかんにかかっています。
重回帰分析を用いていない売上予測手法や、用いていてもサンプル数が
２０店舗以下だったりする場合は、予測としての信頼度は著しく低いものです。

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店舗の売上げは、月によって、あるいは季節等によって、５〜１０％程度の
変動があります。また、店長やオーナーの努力によって大きく増加することも
経験されることです。
しかし、オペレーションが高度に均質化・標準化されたチェーン店では、
店の売上げが１０％以上変化する現象は、月商５００万円クラスの店を除くと、
めったにみられないものです。
ただし、月の売上げは年間を通して一定ではないことも確かです。
これは、（1）「基本となる売上げ」に対して、（2）時とともに緩やかに伸びていく
売上げ（Ｔ：トレンド）、（3）半年ないしは数年のサイクルで上がったり下がったり
する売上げ（Ｃ：サイクル）、（4）月ごとによって変化する売上げ（Ｓ：シーズナル）、
（5）その月だけの特別な売上げ（Ｉ：イレギュラー）の、５種類が作用している
からと考えられます。
Ｔ・Ｓ・Ｃ・Ｉは、数字で正確に算出することができ、その手法はＥＰＡ法と呼ばれて
います。
売上予測では、（1）の「基本となる売上げ」を予測するのです。
したがって、売上予測モデルをつくる場合、時系列分析をしてこの基本となる
売上げを算出するところから始めなければなりません。
単なるおおざっぱな売上げをもとにすれば、おおざっぱな売上予測しかできない
ということです。

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立地上の重要な要素を調べ、数値化し、分析し、方程式にすることによって、
はじめて新店の売上予測ができます。
古典的な方法としては、「ハフモデル」というものがありますが、
これは、店舗周辺のミクロの条件（道路の状況、視界性評価、動線評価など）を
ほとんど考慮しないモデルであるため、精度は著しく低いことが多いのです。
最近では、そうした問題をクリアするために、重回帰モデルが登場しています。
これは、既存店の売上げが分かっている場合に限り、作ることができるモデルです。
ただし、このモデルの構築には、「実査」や「仮説検証」という科学的思考法が
不可欠です。また、既存の店舗数が３０店舗以上あることも必要です。

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ＴＧ（交通発生源）とＴＧを結ぶ人々の行動線を「動線」といいます。
これには１本の「主動線」と複数の「副動線」があります。
「主動線」とは、ＴＧの最も集中度の高い場所（例えば、大規模小売店の
玄関口・ショッピングセンター内フロアのエスカレーター昇降口・
大型交差点の横断歩道位置・駅の改札口）どうしを結んだ動線です。
「副動線」とは、一方のＴＧは裏口などのサブの出入口であったり、
規模の小さいＴＧであったりする場合をいいます。
主動線上に物件があればいいですが、ない場合、実は副動線のほうが
競合店がない等、条件が良い場合があります。
その一例が、一方が大型小売店の裏玄関で、もう一方がその駐車場で
ある場合です。
もともと、この動線上を行く人々は、その小売店に買物に来るお客ですから、
単なる通行人とは異なり、一人ひとりの購買意欲がひじょうに高いといえます。
したがって、一見すると少なそうに見える通行量であっても、十分なポテンシャルを
秘めているのです。
加えて、こうした場所は商店街の裏路地であったり、空き地であったりして、
賃料交渉がしやすい場所である場合が多いものです。
主動線ばかりに目をとらわれず、副動線にも物件がないか、探してみてください。

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前回のサブジェクテリア（主体商圏）に対して、実際に顧客アンケートなどで
調査した結果得られる商圏は、オブジェクテリア（対象商圏）と呼んで区別します。
たいていの場合、オブジェクテリアはサブジェクテリアよりも小さくなる傾向にあります。
これは、商圏内の競合店や自店舗の活動制限などに起因するものです。
こうしたことが見られる場合、「商圏制約が起きている」といいます。
衝動来店よりも目的来店を主眼としている業種業態（コンビニなど）には、
この商圏制約が強く現れるので、「競合分断」と表現することもあります。

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店舗の周囲に河川や大きな道路があり、
明らかに人々がそこを横断してこない場合、
「商圏分断が起きている」といいます。
５分で行ける範囲で（立地の用語/商圏　参照）、
この商圏分断が起きていると人々は来店しませんから、
当然そこからの売上げは低くなります。
この商圏分断を厳密に定義したエリアを、特に、
サブジェクテリア（主体商圏）と呼びます。
これは、人々（顧客）が自店舗に来店する可能性の
あるエリアであり、開店後重点的に販売促進活動を
行う必要のあるエリアです。

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