親子づれがターゲットの業種なら、一度は検討することをお勧めしたいツールがあります。

ファミレスのなかには、子供づれのお客におもちゃをプレゼントするところがありますね。子供も、そういうことはしっかり覚えていて、「あそこに行きたい」と自己主張したりします。おもちゃといっても、数10円のものですが。

接客に定評のあるカレー専門店の「CoCo壱番屋」は、ちょっと気配りが利いていて、テーブルで引換券のみをくれます。帰り際におもちゃをもらえる引換券だと、子供が食事そっちのけでおもちゃで遊んでしまうということがないのですね。

このCoCo壱番屋には、もっと子供づれのお客が来てもよいと思いますが、店舗がカウンター中心なのでむずかしいかもしれません。同様の気配りを、一般のファミレス・チェーンでも試してみてはどうかと思います。

客単価の安さで攻勢をかけている「くら寿司」では、寿司を5皿食べるごとに「ガチャポン」にチャレンジできるシステムがあります。そこにゲーム性が出てくるため(景品が出てくる“当たり!”は4、5回に1回程度)、子供もさらにエキサイトするわけです。

この「ガチャポン」ですが、秋葉に行くと1軒まるまる専門のショップがあったりするほど人気があります。そして、業者によっては2万円程度でガチャポン1セットをあなたの店舗に導入することが可能です(内容;本体と景品100個、専用メダル100枚)。飲食店のほかにも、小児科、歯科医院、理美容室、カーディーラー、スーパーマーケットなどなど、子供連れでの来店がある業種なら、どこでも活用できそうです。

使い方としては、お子様づれのお客様の支払い時に専用メダルを渡し、傍らに設置されたガチャポンマシンに投入してもらって景品を持ちかえってもらう、という感じです。飲食店の選択などに際しては、子供の意見に左右される家族は多いため、子供が家族を呼んで集客につながる業種では有力な販売促進ツールとなってくれるでしょう。

広告媒体というと、最近ではインターネットでは、こんな新しいターゲット広告が可能です、というような話ばかりが多く聞かれます。

しかし、出稿は激減とはいえテレビCMは日々、流れていますし、新聞や雑誌の広告も営々と送り届けられています。いわば、旧メディアも十分に活用されているわけです。

また、旧メディアに属する媒体(印刷媒体など)で、新しめの変わった媒体というものも常に開発されています。それは駅の階段面に広告メッセージを貼り付ける、というような新規媒体もありますが、多くはターゲットを絞り込んだ性質の媒体です。一例を挙げてみます。

・開業医に絞り込んで広告を出稿できる雑誌
・OLグループに配布、アンケート調査できるサンプリング・ルート
・経営トップ限定で配布されている無料新聞
・女子大生に校門で配布されるフリーペーパー
・大学内の無料コピー機の用紙裏に印刷できる広告
・小中学校の教員向けの手渡し情報誌
・ベンツ・ユーザー(つまり富裕層)だけに配布される情報誌
・料理教室の生徒にチラシ配布、サンプル提供
・可処分所得の多い熟年女性が定期購読する月刊誌
・有料衛星放送の会員誌に同封できる広告媒体　　などなど

絞り込んだ見込み客へアプローチできる媒体としては、やはりインターネットが一番に挙げられるでしょう。しかし、自社商品のターゲットユーザーを思い浮かべたとき、インターネットに接続できる人ばかりではない、ということも多いでしょう。

昨年、イトーヨーカ堂では買物額から5～20%を現金で返還するキャンペーンを実施しました。

消費低迷の流れを受け、流通各社が売上を失う中、「キャッシュバック」というカンフル剤で来店と販売促進を狙うわけですね。通常の値引きよりもお得感をアピールできるということのようです。ヨーカドーでは期間中、約8億円の販促原資を用意したといいます。

同様のやり方に、「100人に1人、買物全額タダ!」という販促手法があります。冷静に考えると、これは「全品1%引き」と同じサービス。けれど、買ったものがすべてタダになるかもしれないという目先の事実が、射幸心をあおるわけです。それも、「上限10万円」と小さく書かれていたりして、実質は1%割引きにも満たないのですから、ものは言いようですね。

ごく普通のポイントカードでも、1～2%ていどの割戻しですから、店舗の持ち出しは小さく、インパクトは大きく。というわけです。もっとも、ポイントは死蔵分がとても多いので、こちらも結局は1%を切ってきますし、原則として他店舗では使えません。

このように一般流通業が青息吐息なのと比べ、ネット通販組は好調を維持しているようです。たとえば楽天市場は営業利益を前年同期比を2倍以上に伸ばしました。同社の三木谷社長は「ネット通販は景気の影響を受けない」と豪語。

また、20歳代が中心顧客であるアパレルのネット通販なども景気の影響を受けづらいようです。そして、不景気が逆に好材料になったのが「ぐるなび」。客数の減少している外食産業が、費用対効果の高いぐるなびのサービスを積極的に取り入れているため、同社では20%程度の増益となっています。