先日、「米英型金融成長戦略とは、デリバティブやサブプライムローンといった金融商品で金融市場を活性化させ、それによって経済成長を計るものです。」と簡単に書きました。
また、以前に資本主義経済は、実体経済（工業資本主義経済）に金融資本主義経済が乗ったものであると言いました。
この金融資本主義経済を実体経済を担保にしてデリバティブやサブプライムローンといった金融商品を使って、実体経済の何十倍、何百倍に膨らませて経済成長を計ろうと言うもので、実体経済の成長に限界を感じた米国や英国は、その原資となるお金を世界中からかき集めてどんどんバブルを作っていったのです。バブルを作っている間は、経済成長ができるからです。
但し、バブルは、投資家の漠然とした「信用」があって維持され、拡大されるものです。サブプライムローンのように信用を失墜すると必ずバブルは崩壊（これを恐慌という）し、単なる不況以上の大きな傷を与えることになります。
日本の８０年代後半の繁栄も不動産神話と政府、銀行、不動産・建設業界により不動産バブルが発生し、その後大蔵省の判断の誤りと政府の対応の遅れから巨大なバブル崩壊となり日本経済に大きな痛手を被りました。
この米英型金融成長戦略は、資本主義経済史上、希な２０年にも及ぶ成熟経済のはずの米国の好景気をリードしましたが、一方、その代償が大きい方法なのです。